家探しや引っ越しの際にハザードマップを確認すると、赤や黄色、青などで色が付いている場所がある一方、何も色が付いていない「白い場所」があります。
「白い場所なら災害が起きても安全なの？」
「ハザードマップで色が付いていない土地なら家を買っても大丈夫？」
と気になる人も多いでしょう。
結論からいうと、ハザードマップで白い場所だからといって、必ずしも安全とは限りません。
白い場所は基本的に、そのハザードマップで示している災害の想定区域に含まれていないことなどを意味します。
しかし、想定を超える大雨が発生したり、ハザードマップとは別の種類の災害が発生したりする可能性があります。
この記事では、ハザードマップで白い場所は安全なのか、なぜ色が付いていないのか、家や土地を選ぶ際に何を確認すればいいのかをわかりやすく解説します。
ハザードマップで白い場所なら安全？
まず結論として、
「白い場所＝災害が起こらない安全地帯」ではありません。
ハザードマップは、特定の条件に基づいて想定された災害リスクを地図上に示したものです。
たとえば洪水ハザードマップなら、
「河川が氾濫した場合、どこまで浸水する可能性があるか」
などが色分けされています。
浸水想定区域に入っていなければ、白く表示されることがあります。
そのため白い場所は、
「そのハザードマップで想定されている災害について、色が付く区域に含まれていない」
と考えるのが適切です。
「どんな災害が起きても安全」という意味ではありません。
ハザードマップで白い場所になる理由
ハザードマップで土地に色が付いていない理由はいくつか考えられます。
災害の想定区域に入っていない
最も分かりやすい理由です。
たとえば洪水ハザードマップで、河川が氾濫した場合の浸水想定区域から外れていれば白く表示されます。
周囲より標高が高い場所などでは、浸水リスクが比較的低くなることがあります。
その種類の災害を表示していない
ハザードマップには、
・洪水
・内水
・高潮
・津波
・土砂災害
など複数の種類があります。
洪水ハザードマップで白くても、土砂災害ハザードマップを見ると警戒区域に入っている可能性があります。
つまり、一種類のハザードマップだけを見て安全性を判断するのは避けたほうがよいということです。
想定・表示の対象外になっている
ハザードマップは、あらゆる災害を完全に予測した地図ではありません。
作成時に設定された条件や対象となる河川などによって、表示される範囲が異なる場合があります。
「色がない＝リスクがゼロ」と判断しないことが大切です。
白い場所でも浸水することはある？
あります。
洪水ハザードマップで白い場所でも、水害が絶対に発生しないとはいえません。
特に注意したいのが内水氾濫です。
内水氾濫とは、大雨によって下水道や排水施設の処理能力を超え、道路や住宅地などに水があふれる現象です。
近くに大きな川がなくても発生することがあります。
たとえば、
短時間に猛烈な雨が降る
↓
排水が追いつかなくなる
↓
道路に水がたまる
↓
低い場所へ水が流れ込む
↓
住宅や地下施設などが浸水する
ということがあります。
洪水ハザードマップだけでなく、自治体が内水ハザードマップを公開している場合はそちらも確認しましょう。
ハザードマップの色が付いている場所は危険？
逆に、
「色が付いている場所には住まないほうがいいの？」
という疑問もあります。
これも単純には判断できません。
ハザードマップの色は一般的に、
想定される浸水の深さ
などを表しています。
たとえば洪水の場合、
0.5m未満
0.5～3m
3～5m
など、自治体や地図の凡例に従って色分けされています。
色が付いているから必ず浸水するという意味ではなく、
「想定条件の災害が発生した場合、この程度の浸水が想定される」
という情報です。
大切なのは「色がある・ない」だけではなく、何の災害について、どの程度の被害が想定されているのかを見ることです。
ハザードマップで白い土地なら家を買っても大丈夫？
住宅購入を考えている場合は、ハザードマップで白いことをプラス材料の一つとして見ることはできます。
しかし、
「白いから購入して問題ない」と即決するのはおすすめできません。
家は長期間住む可能性があるため、複数の情報を確認したほうが安心です。
特に確認したいのは、
・洪水
・内水
・土砂災害
・高潮
・津波
・土地の標高や高低差
・過去の浸水履歴
・避難場所や避難経路
などです。
海から遠い地域なら津波や高潮の重要性は低くなる一方、川沿いや低地では洪水・内水リスクをより詳しく確認する必要があります。
山や崖の近くなら土砂災害にも注意が必要です。
洪水ハザードマップで白い場所でも「低地」には注意
土地探しでは、周囲との高低差もチェックしてみましょう。
同じ住宅街でも、
道路より土地が低い
周辺よりくぼんでいる
坂道の一番下にある
といった場所では、大雨の際に水が集まりやすくなる可能性があります。
ハザードマップだけでは分かりにくい小さな高低差もあります。
現地を訪れた際に、
「雨水はどちらへ流れそうか」
という視点で道路や土地を見るのも参考になります。
過去に浸水した場所かどうかも確認する
家や土地の購入を検討しているなら、過去の災害履歴も確認してみましょう。
自治体によっては、
浸水実績図
などを公開していることがあります。
現在のハザードマップでは白い場所でも、過去の豪雨で道路冠水や床上・床下浸水が起きているケースも考えられます。
不動産会社へ、
「この周辺で過去に浸水したことはありますか？」
と確認してみるのも一つの方法です。
土地の昔の地形も参考になる
住宅購入では、その土地が昔どのような場所だったのかも参考になります。
たとえば、
・昔の川や水路
・沼地
・水田
・谷
・埋立地
などです。
現在は住宅街になっていて、見た目だけでは昔の地形が分からないこともあります。
国土地理院の地図や過去の航空写真などを利用すると、その地域の地形や土地の変化を調べることができます。
ただし、
「昔は田んぼだったから危険」
などと一つの情報だけで決めつけるのではなく、地盤や標高、現在の排水設備、ハザード情報などを総合的に見ることが重要です。
「洪水」「内水」「土砂災害」は別々にチェックする
ハザードマップを見るときは、一枚だけ確認して終わりにしないことがポイントです。
最低でも、自分の地域で対象となる
洪水ハザードマップ
内水ハザードマップ
土砂災害ハザードマップ
を確認しましょう。
沿岸部なら、
津波ハザードマップ
高潮ハザードマップ
も重要です。
たとえば、
洪水 → 白
内水 → 色あり
土砂災害 → 白
高潮 → 白
ということもあり得ます。
「洪水では白だったから安全」と思っていた場所が、別のハザードマップではリスクのある場所として表示される場合があるのです。
地震はハザードマップが白なら安全？
地震についても注意が必要です。
洪水ハザードマップで白い場所でも、当然ながら地震は発生します。
地域によっては、
・揺れやすさマップ
・液状化マップ
・地震防災マップ
などが公開されています。
特に埋立地や低地などで住宅購入を検討している場合は、液状化リスクについても確認しておきたいところです。
ハザードマップはどこで確認できる？
最も手軽なのは、国土交通省のハザードマップポータルサイトです。
「重ねるハザードマップ」を利用すると、
洪水
土砂災害
高潮
津波
などの災害リスクを地図上に重ねて確認できます。
さらに重要なのが、市区町村が公開しているハザードマップも確認することです。
自治体独自の防災情報や避難所、内水氾濫など、地域に合わせた情報が掲載されている場合があります。
家を買うならハザードマップ以外に何を見る？
住宅購入前なら、次のような順番で調べると分かりやすいでしょう。
①住所をハザードマップで検索
まず洪水などのリスクを確認します。
↓
②別種類のハザードマップも確認
洪水だけでなく、内水・土砂災害・高潮・津波なども確認します。
↓
③土地の標高や地形を確認
周囲より低くなっていないかなどを見ます。
↓
④過去の災害履歴を確認
自治体の浸水実績などを調べます。
↓
⑤実際に現地を見る
道路との高低差や近くの川、水路、崖などを確認します。
↓
⑥避難場所・避難経路を確認
万が一の場合にどこへ逃げるのかも確認しておきます。
このように複数の情報を組み合わせれば、「白かどうか」だけで判断するより土地の特徴を把握しやすくなります。
ハザードマップで白い場所は比較的安全と考えていい？
「結局、白い場所は安全なの？」
と迷ってしまいますよね。
そのハザードマップが対象としている災害について、想定区域の外であることは土地選びの参考材料になります。
しかし、
白＝安全
ではなく、
白＝その地図ではリスクが色で表示されていない
と考えるのが重要です。
白い場所でも災害が発生する可能性はあります。
特に住宅購入では数十年間住むことも考えられるため、複数のハザード情報や土地の特徴を確認して判断しましょう。
まとめ｜ハザードマップの白い場所でも絶対安全とは限らない
ハザードマップで白い場所を見ると、
「ここなら災害が起きても大丈夫」
と思ってしまいがちです。
しかし、ハザードマップで白い場所だからといって、災害リスクがゼロという意味ではありません。
白い場所は基本的に、そのハザードマップで示されている想定区域に入っていないことなどを意味します。
洪水ハザードマップで白くても、
内水氾濫
土砂災害
高潮
津波
地震
液状化
など、別のリスクが存在する可能性があります。
特に家や土地を購入するときは、
「ハザードマップが白いから大丈夫」
だけで決めるのではなく、
複数種類のハザードマップ、土地の標高や高低差、過去の浸水履歴、避難場所などを総合的に確認することが大切です。
ハザードマップは「安全な場所を保証する地図」ではなく、災害に備えるための判断材料の一つとして活用しましょう。
